「理想のオフィス」なるものは存在するのか。未来に理想の社会は待っているのか。雑誌「ワイアード」創刊編集長のケヴィン・ケリーは、そんな問いに「否」と答える。未来にユートピアは存在しない。あるのは変化だけであり、「プロトピア」—進歩し続けるプロセスこそがわれわれの向かうべき方向なのだと。ビジョナリーと呼ばれる氏に、これからのオフィスのあるべき姿について語ってもらった。

オフィスにおける新しい行動様式は、実際のオフィスの姿をどう変えているのか？
具体的な例をテクノロジー企業や新しい働き方を進める企業を数多くクライアントに持つStudio O+Aに尋ねた。

これからのオフィスはどう設計され、どう使われるのだろうか？デザイン事務所、ライオスのプロジェクトには、使い手によってさまざまに変わるオフィスの姿と、ちょっとした工夫で使い勝手を劇的に変えることができるヒントがある。

南アフリカ・ヨハネスブルグのオフィス街であるサントン地区から15kmほど離れた低所得地区ロレンズヴィル。この一角にあるコミュニティ型ワークスペース「ヴィクトリア・ヤーズ」には、48のテナントが入居し、およそ250人のワーカーが出入りする。ヴィクトリア・ヤーズの開発を手がけたブライアン・グリーンが考える、これからの時代に必要なワークスペースとは。

2021年の国際コンペティションでイタリアの建築設計事務所、カルロ・ラッティ・アソシエイトが提案したオフィスビルは、218mのビル壁面に農場をつくるという広壮な計画。未来のオフィス像のひとつだ。

2021年2月、コクヨは東京・品川に構える自社ビルのオフィスをリニューアルし、「THE CAMPUS（ザ・キャンパス）」としてオープンさせた。注目すべきは、働く・学ぶ・暮らすの実験場と位置づけ、パブリックエリアを拡充している点だ。稼働から1年、同スペースはワーカーや周辺環境にどのような変化をもたらしているのか。

食関連の活動も手がけてきたIT企業のモノサスが、グーグル・ジャパンの初代フードマネージャーを起用してスタートしたMONOSUS社食研。今年７月竣工、10月に開業予定の東京都内のオフィス施設では、そのビルや周囲のオフィスワーカー向けの職域食堂を、彼らが中心となって進める。キーワードは「食の自治力」の向上だ。

未来のオフィスづくりは、何を基準にし、どうアプローチすればいいのか。海外の主要な家具メーカーも、働き方が変容し続けるなかこの挑戦に挑んでいる。かたちだけでなく、組み合わせや変化といった空間、時間の要素も考慮しなければならない。その実験について聞いた。

2020年初頭、日本国内がコロナ禍に見舞われて以降、多くの企業で在宅勤務が広まり、一時期、オフィス不要論や、地方への移転、会社員の地方移住などの例がメディアで数多く報道された。しかし現在、企業やオフィスワーカーの声を聞くと「家での長時間のリモートワークは住居環境的に無理」「部署内や社外とのコミュニケーションが取りにくい」などの問題点が指摘され、やはりオフィスは必要という意識、風潮が戻りつつあるようだ。日本の不動産ディベロッパー3社は、未来のオフィスについて今何を語るのだろうか？

ペンタブレットなどを手がけるワコムは、働く人同士が“気配”を感じつつ、互いのクリエイティビティを刺激するデバイス「キャビン」をワークスペースに設置している。手がけたのは、カーム・テクノロジーを体現するスタートアップ、mui Lab（ムイ・ラボ）。キャビンと、そこから生まれるクリエイティビティを取材した。

手を動かすなどフィジカルな作業が多いとされるデザイン開発の現場。そこで理想とされるオフィスとはどのようなものなのか?　デザイナー以外も訪れる、ともに考えるクリエイションの拠点として5年前から「CLAYスタジオ」を運営する富士フイルムデザインセンター長の堀切和久に聞いた。

ワークプレイスやワークスタイルを主にメディア論の立場から研究する松下慶太、東京・国立で自身の設計事務所を併設したキッチン付きシェア商店「富士見台トンネル」を運営する能作淳平。松下は研究、能作は実践を通じて、働き方やワークプレイスのあり方を模索する。それぞれの立場から見えている、これからのオフィスの風景とは？ 能作が拠点とする国立市の富士見台トンネルで、未来のオフィスに求められる要素を語ってもらった。