▲Photo by Yura Fresh on Unsplash

フラーは、アプリ分析プラットフォーム「App Ape（アップ・エイプ）」で提供するアプリの各種データを使い、さまざまな視点からモバイルマーケットを読み解く「モバイルマーケット白書 2019」を公開した。

この白書は、2019年1月〜12月にApp Apeで蓄積したアプリの利用データを集計・分析したもの。この10年間で爆発的に普及・浸透したスマートフォンは、世代を問わず人々の生活を支えるインフラとしての役割を果たしており、スマホアプリの利用動向データは、人々の行動や思考、可処分時間の過ごし方を反映した「映し鏡」であるという。

▲日本人が所持するスマホアプリは99個、実際に使うアプリは38個

その調査結果から次のことがわかったそうだ。まず、日本人が2019年12月時点で所持するスマホアプリ数は平均で99.3個、実際利用するアプリ数は37.5個で、その利用率は37.7％となった。

2019年1月と比べると所持が13個、利用が9個増加したことになり、スマホのインフラ化の進展やモバイル決済アプリの登場、スマホ画面の大型化などが要因となっているようだ。

▲最も所持数が多いカテゴリはツール、利用率はファイナンスが高い

また、2019年12月時点のもっとも所持数が多いカテゴリは「ツール」で20.2個で、利用率が高いのは「ファイナンス」となった。

「ファイナンス」の一人当たりの所持アプリ数は約1.8個と多くはないが、そのうち利用アプリ数が約1.4個、利用率が80.6%と高く、モバイル決済などフィンテックの波が一気に押し寄せたことが影響したとしている。